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貸借対照表

簡単な説明書きを加えた決算書風な表にしてみました。決算書を作成する訳ではないので、勘定科目がなんとなくでも理解できればグッドです。※数字は適当です。

株学株式会社(単位:百万円)
資産の部
1.流動資産
科目金額説明書き
現金及び預金1000お金。リスク少ない
受取手形100一定の期日、金額を定めた受け取り手形
売掛金200商品やサービスを販売した際の代金を受領する権利(債券)
有価証券10財産権を表示する証券の一つ。売買目的有価証券などが該当
商品及び製品200所有している物品、品物
仕掛品100作りかけの製品
貯蔵品150販売や業務のために必要な道具・物で、未使用状態で一時的に貯蔵してあるもの
前払費用100継続したサービスを受けている場合に、まだ提供されていないサービスに対し支払った対価
繰延税金資産30税金の前払いのようなもの。将来の税納付額を増減させる可能性
その他20短期貸付金、未収収益など
貸倒引当金△5債券の回収不能に備えた金額
流動資産合計1905原則、1年以内に回収される資産
2.固定資産
有形固定資産
建物1700ビル 、工場、各種施設など
構築物100建物以外の建設物。橋やトンネルなど
機械装置500生産機械、ロボット、各種装置類
車両運搬具200乗用車、運搬用リフトなど
工具器具備品100耐用年数1年以上の各種工具、電気機器、家具など。10万円以下のものは全額経費、損金計上できる
土地500会社の所有地
建設仮勘定100建設中の建物、製作中の機械など。
有形固定資産合計3200建物、設備など目に見える資産
無形固定資産
のれん200*M&Aで、買収価格>純資産価格の差額。営業権、ブランド力
ソフトウェア20コンピュータプログラム
その他100電話加入権、特許権など
無形固定資産合計320権利やソフトウェアなど形のない資産
投資その他資産
投資有価証券500持ち合い株式、社債、その他有価証券など
繰延税金資産20上記参照。税効果会計
長期前払費用100上記参照。1年超費用
長期貸付金100会社関係者、子会社など以外への資金貸付
その他50保険積立金、差入保証金、ゴルフ会員権など
貸倒引当金△10上記参照
投資その他資産合計760有形、無形固定資産以外の長期所有目的の資産
固定資産合計42801年以上の長期間使用する財産
資産合計6185すべての資産合計

資産の部は会社の持ち物。現金預金の他、土地や商品在庫などが金額に換算され、どの程度あるか書かれている。保有有価証券は決算書内に内訳が記載されている。

負債の部
1.流動負債
支払手形100一定期間内に代金の支払を約束した有価証券
買掛金200商品やサービスの提供を受けたが、代金を支払っていない額
電子記録債務50従来の手形や買掛金が電子化されたもの
短期借入金151年以内に支払う借金
未払金100営業活動以外の単発取引額
未払費用200継続的な役務の提供を受ける契約で、支払期日が到来していないもの
前受金100商品サービスの提供前に代金を受けとった額。手付金
預り金10従業員、取引先などから一時的に預かり、管理している額。住民税、社会保険料など
賞与引当金100翌期以降、従業員へ支払う賞与に備えた引当金
未払法人税等50確定申告時に納付すべき法人税
その他60仮受金など。金額が小さいものが含まれやすい
流動負債合計9851年以内に支払する額。
2.固定負債
社債50投資家から資金調達する債務。返済及び利息の支払い義務がある
長期借入金10金融機関などからの借金。利息が高く、担保設定の必要があったりする
繰延税金負債50将来の税金納付額が高くなる要因
退職給付に係る負債20退職給付債務 − 年金資産>0
役員退職慰労引当金30取締、監査役員が退職する際に支給する額
その他40上記以外の額が小さいもの
固定負債合計2001年以上掛けて支払する額
負債合計1185すべての負債合計
純資産の部
1.株主資本
資本金500株式発行によって集められた返済義務のないお金
資本剰余金500新株発行など増資した際、資本金に組み入れない金額
利益剰余金3000会社の蓄積利益額
自己株式△400取得した自社株額
株主資本合計3600株主の持ち分額
2.その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金650子会社、関連会社、売買目的有価証券など以外の有価証券が対象
為替換算調整勘定640外国子会社、支店などの為替相場変動による貸借差額調整
退職給付に係る調整累計額10退職給付に係る未認識債務、数理上の差異
その他の包括利益累計額合計1300保有資産・負債の時価変動合計額
3.非支配株主持分100子会社の資本のうち、親会社の持分以外の勘定
純資産合計5000自己資本額※厳密には4900、非支配株主持分は他人資本額
負債純資産合計6185総資本額

負債・純資産の部は、資産の部の土地や商品を取得するための資金がどこから出たかがわかる。100円を借入(負債の部)、100円の物を買う(資産の部)。儲かった200円(純資産の部)で、100円の物を買い、100円現金保有(資産の部)。なので、資産の部と負債・純資産の部の合計額は同じになる。

見るべきポイント

一株あたり純資産
純資産÷発行株式数で、通称*BPS。企業の解散価値。上記表、純資産4900、発行済株式数が10(単位:百万)ならば、4900÷10=490、仮に解散した場合、総資産から負債を引いて、株主の手元に残るのは一株あたり490円。
流動比率
流動資産÷流動負債で、短期の支払能力(安全性)をみる。上記表、流動資産1905、流動負債985なので、1905÷985≒1.9、1を超えていれば流動負債を補い、余りある状態。2を超えていると短期的な安全性が高いと言われている。
当座比率
当座資産÷流動負債で、短期の支払能力をみる。上記表、当座資産1310、流動負債985なので、1310÷985≒1.3、当座資産とは棚卸資産、その他を除く現金、換金性が高いもの。上記表では現金預金、受取手形、売掛金、有価証券の合計額。1を超えていると安全性が高い。
固定比率
固定資産÷自己資本で、固定資産の取得が借金に依存せずまかなえているかをみる。上記表、固定資産4280、自己資本(株主資本+包括利益合計)4900なので、4280÷4900≒0.87、1以下ならば返済義務のない自己資本内で固定資産の取得が行われ、安全性が高い。
固定長期適合率
固定資産÷(自己資本+固定負債)で、固定資産の取得が自己資本と固定負債でまかなわれ、長期的な視野で資金繰りができているかを見る。上記表、固定資産4280、自己資本と固定負債4900と200なので、4280÷5100≒0.84、1以下なら望ましい。
自己資本比率
自己資本÷総資本で、財務体質の強弱をみる。上記表、自己資本4900、総資本6185なので、4900÷6185≒0.8、総資本に対し自己資本が約8割あり、残り2割は他人資本。一般に4割(40%)以上なら安全性が高いといわれている。※四季報などに記載されているので、わざわざ計算しなくてもとは思う…
負債比率
負債合計÷純資産合計で、財務の安全性をみる。上記表、負債合計1185、自己資本4900なので、1185÷4900≒0.24、数値が低いほどよいとされている。これには自己株式(金庫株とも呼ばれる)△400を足し戻してもよいかもしれない。すると純資産合計4900+400で5300、1185÷5300≒0.22、さらに低くなった。
負債資本倍率
有利子負債÷自己資本で、企業の安全性をみる。(通称*D/Eレシオ)負債は返す必要があるので、倍率が低いほど借入に頼らない体質。1倍以内が望ましい。例:D社とE社どちらも総資産1000、自己資本300なら、自己資本比率は同じ30%だが、有利子負債がD社500でE社100の場合、D/EレシオはD社500÷300≒1.67倍、E社100÷300≒0.33倍となり、E社のほうが安全性が高い。