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損益計算書

簡単な説明書きを加えた決算書風な表にしてみました。※数字は適当です。

株学株式会社(単位:百万円)
科目金額説明書き
売上高1000本業での収益。利益の源泉
売上原価400売上高を得るための費用(経費)
売上総利益600粗利。売上高−売上原価
販売費及び一般管理費350販売関連の経費
営業利益250本業で得た利益。総利益−販管費
営業外収益
受取利息5有価証券から発生する利息
為替差益5外貨建て取引における為替変動で生じた利益
有価証券売却益10有価証券売却で発生した利益
受取賃貸料10所有資産貸付における利益
その他20
営業外収益合計50本業以外での収益
営業外費用
支払利息5借入金に係る利息
為替差損外貨建て取引における為替変動で生じた損失
株式交付費15株式発行、処分に要した費用
手形売却損10手形の額面金額と受け取った手形額との差額
その他10
営業外費用合計40本業以外での費用
経常利益260営業利益+営業外利益−営業外費用
特別利益
固定資産売却益20簿価より高い価格で固定資産を売却したときの収益
投資有価証券売却益10簿価より高い価格で有価証券を売却したときの収益
特別利益合計30偶発的に発生した利益
特別損失
固定資産売却損簿価より低い価格で固定資産を売却したときの損失
固定資産除去損10不要固定資産の撤去処分損失
災害損失自然災害、火災等による損失
特別損失合計10偶発的に発生した損失
税引前当期純利益280経常利益+特別利益−特別損失
法人税、住民税及び事業税84支払義務のある税金
法人税等調整額△4一時差異発生時の税調整額
法人税等合計80
当期純利益200純粋な利益
非支配株主に帰属する当期純利益4子会社の非支配株主に帰属する部分の振替額
親会社株主に帰属する当期純利益196非支配部分の利益を引いた純粋な利益
包括利益計算書
当期純利益200
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金50長期保有目的の有価証券の取得価格と時価価格との差額
為替換算調整勘定50為替変動による海外資産価値の増減額
退職給付に係る調整額10計算上の差異調整額
その他の包括利益合計110保有資産の時価評価額
包括利益310純利益と資産の時価換算額合計
(内訳)
親会社株主に係る包括利益304親会社株主に帰属する利益部分
非支配株主に係る包括利益6非支配株主に帰属する利益部分

↓簡略図↓

売上高売上原価
売上総利益販管費
営業利益法人税
純利益

上図に営業外損益と特別損益を加えただけです。さらに包括利益(時価換算分の損益)を加えたものが損益計算書。

販管費や固定資産売却等の内訳は決算書内に記載されているので、要確認。(販管費の内訳は損益計算書内に書かれている場合もある。)特に、販管費は従業員の給与や、研究開発費等が含まれているので重要。利益がしっかり、給与もしっかりなら質の高い従業員が多い可能性が高く、研究開発費が高ければ同業他社との競争が激しい可能性が高い。

見るべきポイント

売上高総利益率
売上総利益÷売上高で、取扱製品や商品の収益力をみる。上記表、総利益600、売上高1000なので、600÷1000=0.6、高ければ高いほど強い収益力を持っている。原価400で仕入、1000で売ったということ。バフェット氏についての文献によると、この数字が2割(20%)以下の企業は、たいてい競争の激烈な業界に属しており、競争優位性を持たないようだ。
売上高営業利益率
営業利益÷売上高で、本業活動での利益効率をみる。上記表、営業利益250、売上高1000なので、250÷1000=0.25、裏を返せば原価と販管費(経費)に0.75掛かった。経費は一貫して低いほうが望ましい。
一株あたり利益
税引き後当期純利益÷発行済株式数で、通称*EPS。上記表、純利益200、発行済株式数10(単位:百万)ならば、200÷10=20、過去の一株あたり利益の推移をみていくと、利益が安定しているかみえる。※決算書内に記載されているので計算しなくてもわかる。
法人税額
税引前純利益×法人税率で、税額がおおよそ合っているかをみる。上記表、税引前純利益280、法人税率30%と仮定、280×30%=84、法人税率は変わることがあるので、その都度確認。実際計算するとピシャリと額面と合わないので、おおよそ合っていればよいかと…(管理人が素人なんです泣)税引後利益と照らし合わせ、数字が合っていれば問題なし。結構ズレがあるなら、注意深く調べる必要がありそうだ。
資産(資本)利益率
利益÷資産(資本)で、企業の活動効率性をみる。利益÷総資産=総資産利益率(*ROA)。純利益÷株主資本=株主資本利益率(*ROE)。高ければ高いほどよいとされている。※四季報にこの2つは記載されているので、計算しなくていいかも。あとは、利益÷総資本=総資本利益率(*ROC)。※資本は事業投下するために集めた額と考えるとよいかも。株主資本と社債や借入の合計額といった具合。